医学部は、授業料・教材費・その他費用が多くかかります。
しかし、家庭の経済負担を減らすため、支援制度があるのをご存じでしょうか。
本記事では、医学部の学費・情報収集方法・環境整備など、医学部を目指すのにやるべきことを具体的に解説します。
一般家庭から医者を目指す方は、ぜひ本記事をチェックしてみてください。
目次
- ○ 一般家庭・サラリーマン家庭でも医者を目指せる？
- ○ 医学部の学費の目安
- ・国公立大学医学部の授業料
- ・私立大学の医学部の授業料
- ・教材費・実習費
- ・その他の学費
- ・自宅外通学の場合にかかる費用
- ○ 医学部を目指すためにやるべきことは？
- ・十分な情報収集を行う
- ・学習の環境を整える
- ・予備校に通う
- ○ 医者を目指す学生が利用できる支援制度
- ・日本学生支援機構の奨学金
- ・民間の奨学金
- ・大学独自の奨学金
- ・地方自治体の奨学金
- ・特待生制度
- ○ 一般家庭・サラリーマン家庭から医者を目指すには
一般家庭・サラリーマン家庭でも医者を目指せる？
どのような家庭でも、医学部を目指す方法はあります。
医学部の学費は他の学部と比べて高額であるため、一般家庭やサラリーマン家庭の方にとっては負担が大きく感じられることもあります。
2023年の厚生労働省調査によると、平均所得金額は世帯主が40～49歳の場合が6,960,000円・50～59歳の場合が7,585,000円です。
それに対し、文部科学省の2017年度調査によると、入学年度における医歯系学部の授業料は2,847,940円です。
全体の授業料の平均が900,093円のため、医歯系学部の授業料は、ほかの学部に比べてかなり高いといえます。
しかし、一般家庭・サラリーマン家庭でも医者を目指せるよう、奨学金制度や学費減免制度など、さまざまな支援策が整っています。
こうした支援策の利用により、経済的負担を軽減して医者を目指すことが可能です。
医学部の学費の目安
医学部の学費は、ほかの学部よりも高い傾向にあります。
学費が高い理由は、以下のとおりです。
・受験生が多いため学費を下げる必要がない
・医者の質を上げるには医学部の定員を絞って学生一人ひとりに指導する必要がある
・医学部の定員数が少ないため大学側は学費を高く設定する必要がある
・設備費が高い
・大学病院の付属大学では、病院の経営に必要な資源となっている
医学部を目指すなら、必要な学費を知っておくことが重要です。
せっかく難関の医学部に合格しても、学費やその他の費用の確保に悩まないよう、事前に確認しておきましょう。
国公立大学医学部の授業料
国公立大学医学部はどの大学を選んでも、入学から卒業までの6年間の授業料は、約3,500,000～4,000,000円です。
私立大学医学部の約10分の1に費用を抑えることができるため入学難易度が高くなります。
国公立医学部合格には東京大学に合格するくらいの学力が必要だと考えて良いです。
私立大学の医学部の授業料
私立大学医学部の授業料は、入学から卒業までの6年間に約20,000,000～47,000,000円かかるとされています。大学によって学費に大きく幅があります。
学費が高いのは川崎医科大学で、6年間総額約45,500,000円です。
反対に6年間の総額が低いのは、国際医療福祉大学の約18,500,000円です。
教材費・実習費
授業料とは別に、教材費や実習費がかかります。
実習費には実習に必要な聴診器や白衣などが含まれ、実際の医療現場で診療や治療を経験し、医療技術を身につけるのに必要な費用です。
教材費や実習費は大学によって異なり、学費に含まれる場合と含まれない場合があります。
学費に含まれる大学例は以下のとおりです。
・国際医療福祉大学：実験実習費600,000円（毎年）
・関西医科大学：初年度は実験実習費100,000円・教育充実費100,000円、2年目以降は実験実習費・420,000円・教育充実費500,000円
学費に含まれない大学例は以下のとおりです。
・香川大学：教材費600,000円（6年間）、実習関連費用70,000円（6年間）
学費に含まれない場合、実習関連費用は個人差があるため、上記は参考金額です。
知っておかないと必要なときに慌ててしまうため、事前に把握しておきましょう。
その他の学費
私立大学の学費には、施設設備費や入学金が含まれています。
2017年の私立大学入学にかかる初年度学生納付金平均額調査結果内の施設設備費によると、医歯系学部では872,711円です。
それに対し、文科系学部が152,496円・理科系学部184,102円・その他学部が230,103円です。
入学料の平均額は、文科系学部が231,811円・理科系学部が254,941円・その他学部が264,503円に対し、医歯系学部が1,050,306円とかなりの差があります。
国公立大学医学部では、基本的に設備費はかかりません。
しかし、大学によっては納める場合があるため、事前に確認しておきましょう。
自宅外通学の場合にかかる費用
自宅から離れた大学に進学する場合は、毎月の家賃・光熱費・食費など一人暮らしにかかる費用も発生します。学費だけではなく、一人暮らしにかかる費用に関しても、しっかりと調べることが必要です。
特に都市部では生活費が高額になるため、大学の近隣地域の生活費も事前に確認しておくとよいでしょう。
大学によっては寮に入るという選択が可能です。
一人暮らしよりも寮の方が、生活費を抑えられるため検討してみてください。
医学部を目指すためにやるべきことは？
医学部に合格するためには、想像以上に多くの時間を勉強に費やす必要があります。
合格には、情報収集や効率的な勉強の方法が重要です。
十分な情報収集を行う
横浜予備校では、医学部を目指す方へ、必要な情報をしっかりと提供しています。
インターネットが普及した現代では、いくらでも自分で検索できます。
ただし、見つけた情報が正しいのか、有益なものなのか不明であることも少なくありません。
場合によってはかなりの時間が無駄になってしまうことが、あるのではないでしょうか。
一人で悩まず、悩みや不安なことがあれば、横浜予備校に相談してみましょう。
学習の環境を整える
合格するには、効率のよい勉強方法を身につけたり、適切な勉強環境を整えたりすることが重要です。
休みの日でも、学校の授業時間のようなタイムスケジュールで勉強すると集中力が持続し、勉強がはかどります。
「一人では長時間集中して勉強できない」という方は、予備校に通ってみてはいかがでしょうか。
横浜予備校では、挫折させない学習システムと学習環境が整っています。
自分だけの学習計画を専属コーチと一緒に作成・管理できるため、一人で受験勉強を頑張るよりも、医学部を目指せます。
予備校に通う
医学部を目指すなら、予備校を利用するのがおすすめです。
普段勉強していても、わかったつもりになっていることが少なくありません。
そのまま試験に臨んでも、問題が解けずにただ焦ってしまうことがあるでしょう。
横浜予備校のプレゼン授業では、生徒が先生に教えるアウトプットを採用しています。
この形式により、内容を深く理解し、知識を定着させる効果が期待できます。
苦手教科があっても、マンツーマンの個別授業で、理解できるまで丁寧に教えてもらうことが可能です。
横浜予備校の先生はプロ講師だけではなく、難関大・医学部の学生が在籍しているため、医学部を目指す方にとって魅力的ではないでしょうか。
また、横浜予備校では、以下のサービスを提供しており、安心して勉強に集中できる学習環境を整えています。
・自分だけの専用自習席がある
・一人ひとり専用のロッカーがある
・自分専用の引き出しがある
・コピー機使い放題のため、図のコピーやノート作りが自由自在
・豊富な参考書や問題集が使い放題
・ドリンクサーバーでリラックスできる
・1つ100円で軽食が販売されている
使いたいときに参考書や問題集があったり、先生に聞きたいことを聞いたりできる環境は、医学部を目指すうえで役立つことでしょう。
横浜予備校は一般家庭の方でも医学部を目指して勉強しやすいように抑えた学費のマンツーマン授業や少人数制授業、自学自習管理などを行っています。
「合格するには医学部予備校並みの手厚い指導が必要だけど、学費が高額すぎて困っている…」という方は無料相談にお申込み下さい。医学部合格への道筋をお話しします。
医者を目指す学生が利用できる支援制度
医学部を目指すには、経済的な負担がかかります。
一般家庭・サラリーマン家庭でも医学部を諦めなくてもよいように、国や地方自治体などによる支援制度があります。
日本学生支援機構の調査によると、2019年の奨学金事業実施団体数は3,809団体で、奨学金制度は8,834制度です。
実施団体の割合は、学校39.9％・地方公共団体28.9％・公益法人18.2％・医療関係機関11.0％などです。
大学に行くための奨学金には、返済不要の給付型と返済が必要な貸与型の2種類があります。
学費が高いからと医学部を諦めず、ご自分に合った奨学金や制度を利用してみましょう。
日本学生支援機構の奨学金
日本学生支援機構では、経済的理由で修学を諦めざるを得ない優秀な学生に対して奨学金の貸与・給付を行っています。
返済不要の第一種奨学金と、返済必要の第二種奨学金があり、第一種奨学金の基準を満たす世帯年収は家族構成によって異なります。
基本的には住民税非課税世帯およびそれに準ずる世帯が給付金の対象です。
また、成績やレポートなどで学ぶ意欲があると判断された学生なども、支援を受けられます。
ただし、勉強の意欲がない場合は、途中で支援が打ち切られる可能性があるので注意しましょう。
給付型奨学金の支給月額は、国公立大学の場合、自宅通学が29,200円・自宅外通学が66,700円です。
私立大学の場合は、自宅通学が38,300円・自宅外通学が75,800円です。給付型奨学金は、大学への申し込みが必要なため、進学を希望している学校が制度の対象かどうかを調べておきましょう。
第二種奨学金は、申し込み資格・学力基準・家計基準の対象枠が広いため、貸与奨学金は進学前も進学後も選択できます。
私立大学医学部を目指す場合は、貸与月額が20,000円～160,000円です。
ただし、第二種奨学金は返済の負担があるため、慎重に検討することも重要です。
民間の奨学金
民間団体の奨学金には、例えば徳洲会グループが行う奨学金があります。
この奨学金の場合、月額15万円の奨学金を受けることが出来ます。
一定の要件を満たせば奨学金の返済免除を受けることができます。
また、正確には独立行政法人ですが、JCHO病院も月額２０万円または３０万円の奨学金を出しています。
こちらも一定の要件を満たせば奨学金の返還の免除を受ける事ができます。
大学独自の奨学金
大学独自の奨学金を用意している、大学もあります。
奨学金の目的や大学によって、審査基準や選考方法が異なります。
各大学のホームページに奨学金の詳細を載せている場合があるため、調べてみましょう。
直接電話で問い合わせるのもよいでしょう。
審査に通過しても、実際に奨学金が振り込まれるのは大学入学後になるケースが少なくありません。
入学前にかかる入学手続きの費用がいくらかかるのか調べ、準備することが必要です。
地方自治体の奨学金
医者の数は、都道府県によって格差があるとされています。
地方自治体の奨学金制度は、医者を確保するための政策です。
奨学金を受けた場合、大学卒業後に自治体の指定する病院で一定期間勤務することで、返還を免除してもらえるという自治体もあります。
例えば日本大学医学部の地域枠（新潟県）では、新潟県出身者ではなくても、年間総額で 3,660 万円の奨学金を受けることが可能です。
一定の要件を満たすことで返還を免除されます。
特待生制度
成績優秀な学生の場合、授業料や入学金を減免あるいは免除してくれる大学の特待生として入学できます。
家庭の収入に関わらず、対象者は特待生制度を利用可能です。
利用したい方は、志望校で導入されているかどうかを、確認してみましょう。
例えば国際医療福祉大学医学部には一般入試で20名、6年間の納付金が0になる医学部特待奨学生 Sと、一般選抜で25名・共通テスト利用選抜で5名、6年間の納付金が300万円になる医学部特待奨学生 Aと呼ばれる医学部特待奨学生制度があります。
学力に自信がある受験生には特待生になれるチャンスのある試験です。
一般家庭・サラリーマン家庭から医者を目指すには
医者を目指すのを、経済負担を理由に諦めないでください。
一般家庭・サラリーマン家庭では、簡単に支払えるような安い学費ではないのは事実です。
しかし、医者を目指す学生には、さまざまな支援制度が利用できます。経済面で心配な方は、奨学金制度の情報を集め、しっかりと検討しましょう。
医学部を目指すためには、奨学金以外にも受験に関する情報収集や学習環境の整備も必要です。
横浜予備校では、勉強が苦手でも医学部を目指せるような学習システムと学習環境を用意しています。
医学部を目指すなら、横浜予備校に相談してみましょう。
一人ひとりの希望に合わせた奨学金制度のご紹介が可能です。
まずは、体験授業や無料相談に申し込んで検討してください。
