医学部の進学を希望していても、学費が高く、進学に悩んでいる家庭は少なくありません。
そこで、奨学金制度の利用も有効な選択肢の一つです。
奨学金と聞くと、卒業後の返済が負担になるイメージがあるかもしれませんが、なかには返還が不要な給付型の奨学金が設けられていることもあります。
医学部進学に際し奨学金を利用することで、学費負担を軽減できる場合があります。
まずは制度の詳細を把握し、自分に適した選択肢を見つけることが重要です。
医学部で利用できる奨学金はさまざまあり、それぞれに内容や条件が異なるため、この記事で解説する奨学金制度を確認しておきましょう。
目次
奨学金の制度
医学部の学費はほかの学部と比べると高い傾向があり、経済的な理由で修学が難しい学生も少なくありません。
そこで、学費の一部や全部を貸与または給付する制度である、奨学金について理解しておくとよいでしょう。
給付型
給付型の奨学金は、文字どおり給付されるもので基本的に返済の必要がない奨学金制度です。
ただし、成績不良や規定違反など特定の条件を満たさない場合には返還義務が生じることもあります。
希望者が多く、申請や選考の基準が厳しくなる傾向がありますが、卒業後に返済していく必要がないことがメリットといえます。
申請すれば必ず利用できる奨学金ではありませんが、まずは給付型から申請することをおすすめします。
給付型が利用できない場合は、貸与型の奨学金を検討するとよいでしょう。
奨学金にはさまざまな種類があり、家計や学力などの基準が設定されていることも少なくありません。
学力基準は高校1年生からの成績も含まれることがほとんどのため、早めに受験対策を始めることが重要です。
学力に不安がある方や、何から始めればよいのかわからない方は、ぜひ横浜予備校にご相談ください。
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貸与型
貸与型の奨学金は、借りるタイプのものであり、卒業後に返済していく必要があります。
給付型に比べると条件がゆるく、利用しやすいことが特徴です。ただし、奨学金によって利息の有無が異なるため、利用する際には確認しておきましょう。
医学部で利用できる公的奨学金
医学部で利用できる奨学金制度はさまざまありますが、ここでは日本学生支援機構・地方自治体・矯正医官修学資金の3つについて解説していきます。
それぞれの特徴を理解し、自分にあった奨学金制度を選択しましょう。
日本学生支援機構奨学金
日本学生支援機構は、国費を財源としており、経済的に修学が難しい学生に対して奨学金事業を実施している独立行政法人です。
日本学生支援機構には貸与型・給付型があり、それぞれ条件が異なります。
給付型は、2020年4月から新制度がスタートしたことで、住民税非課税世帯に加えて、住民税非課税に準ずる世帯でも利用できるチャンスができました。
詳細な金額は家族構成によって異なるため、事前に確認しておきましょう。
また、家計基準に加えて学力の基準を確認しておくことも大切です。
・全履修科目の評定平均値が5段階評価で3.5以上
・入学しようとする大学などにおける学修意欲を面談またはレポートで確認できる
給付型の奨学金は、学費だけでなく入学金も減額または免除されるため、経済的負担がより軽減されることが魅力です。
貸与型の奨学金は、第一種奨学金（無利子）・第二種奨学金（有利子）の2種類にわけられます。
第二種の場合、上限3%の利子となることが特徴です。
無利子で利用ができる第一種の奨学金は、家計の基準だけでなく本人の評定平均値が5段階のうち3.5以上や、学校からの推薦が必要などの学力基準が設けられています。
このように、奨学金の種類によってさまざまな条件があるため、自分が利用する奨学金の条件を事前に確認しておくようにしましょう。
地方自治体の奨学金
各地方自治体では、医療の振興のためにそれぞれで奨学金制度を実施しているところがあります。
自治体によって金額は異なりますが、月額100,000円〜300,000円と高額な貸与を受けられることが魅力です。
また、自治体によっては別の奨学金と併用できる場合もあり、これがメリットとなることもあります。
ただし、併用の可否は制度ごとに異なるため、必ず事前に確認しましょう。
さらに、ほとんどの自治体では、指定する病院や医療機関で一定期間勤務することで返還が免除となることも特徴のひとつです。
ただし、条件は自治体によって異なるため、事前に確認しておきましょう。
例えば、愛知県では地域医療確保修学資金として、認定されている大学の医学部に地域枠で入学すると、入学初年度には月額175,000円が貸与されます。
さらに、将来小児科または産婦人科を希望する5・6年生には、月額50,000円以内が加算されることが特徴です。
そして、卒業後に指定された病院や医療機関での勤務や医師免許取得までの期間などの条件を満たすことで、返済が免除されます。
その他にも東京や大阪など、さまざまな自治体で医学部学生を対象とした奨学金制度が実施されているため、志望大学のある自治体で奨学金制度が実施されているかどうか、事前に調べてみることをおすすめします。
ただし地方自治体の奨学金は、支給が決定になるのは入学後になることがほとんどのため、資金計画を立てる際には注意しましょう。
矯正医官修学資金
矯正医官修学資金は、将来矯正施設で医師として勤務する意思がある医学部学生に対して、国が無利息で貸与する制度です。
矯正施設とは、刑務所・少年刑務所・拘置所・少年院および少年鑑別所を指します。
貸与月額は150,000円となっており、卒業後に一定期間矯正医官として勤務することで、返還が免除されることが特徴です。
また、ほかの奨学金制度と併用できるため、矯正医官を目指している医学生にとって経済的負担をより軽減することができるでしょう。
医学部で利用できる大学独自の奨学金
医学部のある大学では、国公立や私立大学に関わらず、大学独自で奨学金制度が設けられていることもあります。
ただし、各大学で条件や返還についてなどの内容が異なるため、事前に確認しておくことが大切です。
国公立大学
国公立大学では、各大学独自で奨学金制度が設けられていることもあります。
学業の成績や世帯収入などの条件を満たす必要がありますが、給付型や要件を満たすことで、返還不要となる奨学金があることが特徴です。
各大学で条件や内容が異なるため、志望大学の奨学金について調べることをおすすめします。
また、正確には国公立大学ではありませんが、省庁大学校である防衛医科大学であれば入学金や授業料が必要ありません。
在籍中は特別職国家公務員となるため、毎月給与が発生し、年2回のボーナスもあります。
ただし、卒業後に医師免許を取得した後は、特別防衛医官として9年間自衛官勤務することが条件であり、これを拒否する場合は学費に相当する経費を返還しなければなりません。
奨学金の条件は大学によって異なりますが、成績優秀者を対象とする制度が多いため、しっかりと対策を行い受験に臨むことが重要です。
そのためには、医学部受験に向けて適切な受験対策を行うことが大切です。
横浜予備校は、医学部受験に特化した少人数制（1クラス平均2名）の個別指導塾です。
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私立大学
私立大学でも独自の奨学金制度を設けている場合があります。
ただし、支給額は他の奨学金に比べて少ないことが多く、大学独自の奨学金だけで学費を全額賄うのは難しい場合があります。
一方で、返済不要の給付型の奨学金を用意している大学もあり、卒業後の負担がなく利用しやすいことが魅力です。
例えば順天堂大学では、成績上位10名を対象に6年間で13,800,000円の学費免除となる奨学金が用意されています。
順天堂大学医学部の奨学金は、成績以外の条件は設定されていないことが特徴です。
医学部で利用できる民間の奨学金制度
ここまで解説してきた奨学金以外にも、自治体や団体が各自で設けている奨学金もあります。
それぞれに条件や内容が異なるため、しっかり事前に確認しておくことが大切です。
医学部で利用できる奨学金を探す際は、ここで紹介する奨学金だけでなく、住んでいる地域や志望大学のある地域の奨学金制度を調べてみることをおすすめします。
徳洲会奨学金
徳洲会奨学金は、徳洲会グループが将来医師を目指している学生に対して、学費の一部を貸与する奨学金制度です。
貸与限度額は月額150,000円となっており、徳洲会グループでの初期研修や一定期間の勤務などの条件を満たすことで、返還が免除されます。
学校を退学した場合やこの条件を満たさない場合は、年利2.0%の利息を加算した金額を全額一括返済する必要があるため、利用する際は注意が必要です。
民医連奨学金
民医連奨学金は、将来民医連で働く意思のある学生を対象にしている奨学金制度です。
各都道府県で設けられており、民医連の医療機関で研修・就労することで、返還が免除されます。
また、日本学生支援機構との併用も可能となっていることが特徴です。
ただし、各都道府県で金額や返還免除の条件などが異なるため、希望する地域の要件をしっかりと確認しておきましょう。
公益社団法人地域医療振興協会
公益社団法人地域医療振興協会の奨学金は、医療過疎地域に勤務する医師の育成や確保を図るために設けられている奨学金制度です。
貸与金額は月額200,000円となっており、指定された条件を満たすことで返還が免除されます。
ただし、退学や医師国家試験を二度不合格になるなど、条件を満たさない場合は返還義務が生じるため注意が必要です。
医療法人北斗会
医療法人北斗会は、将来医療法人北斗に関連する病院や施設で、医師として勤務を希望する学生に対して設けている奨学金制度です。
貸与金額は月額150,000円となっており、一定期間医療法人北斗の指定する病院に勤務した場合、返還が免除されます。
ただし、退学または国家資格が取得できなかった場合や条件を満たさなかった場合は、奨学金を返還しなければいけません。
医療法人久幸回
医療法人久幸会の奨学金は、秋田県秋田市を拠点とするグループが運営し、将来久幸会グループで就職を希望する学生を対象とした奨学金制度です。
医学部への入学が決定している、または在学中の学生が対象となります。
医療法人社団和敬会
富山県を中心に精神医療を提供している医療法人社団和敬会が実施している奨学金制度です。
月額200,000円の貸与となっており、一定期間和敬会の指定する医療機関で勤務することで返還が免除される場合があります。
詳細な条件については事前に確認が必要です。
民間財団・地方公共団体奨学金
民間財団奨学金は、民間企業や個人などが設立した財団法人が実施している奨学金制度です。
例えばピジョン奨学財団では、将来新生児・小児科・産科などを目指している学生を対象に奨学金を支給しています。
給付型の奨学金で、卒業後の進路に制約がないため、小児科や産科以外の分野に進んでも返還の必要はありません。
地方公共団体奨学金は、都道府県や市区町村の教育委員会が実施している奨学金制度です。
貸与型の奨学金がほとんどですが、Uターン就職や移住などで返還が免除されるものもあります。
自治体や団体によって内容が異なるため、事前にしっかりと確認しておきましょう。
奨学金を上手に活用しよう
奨学金にはさまざまな種類があり、日本学生支援機構奨学金以外にも地方自治体や矯正医官修学資金など、医学部で利用できる奨学金制度は豊富に用意されています。
ほかの学部に比べると学費が高い傾向のある医学部だからこそ、奨学金を上手に活用することで、経済的負担が軽減されることがメリットといえるでしょう。
ただしそれぞれに条件があり、特に給付型の奨学金の場合は家計や学力の基準が厳しくなる傾向があるため、早くから受験対策を始めて学力を向上させていくことが大切です。
医学部受験に強い横浜予備校では、少人数制（1クラス平均2名）による個別指導と徹底した学力分析に基づくオーダーメイドカリキュラムを採用し、生徒一人ひとりの理解度と目標に応じた戦略的な学習の提供が可能です。
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